1．後発薬市場14年までに3割増、大型薬特許切れで 民間調査
2．精子と卵子は「一期一会」の定説覆す
3．リウマチ、早期治療で効果 新診断基準の導入で
4．東北大発VB発足へ、複数蛋白を定量分析
5．東大、インフルウイルス増殖のカギ握る宿主の蛋白質発見
6．「特集 震災医療 成果と反省」Vol.8次の災害に備えて研究所を立ち上げ
7．「40代以上の風邪、抗菌薬を」
8．重症川崎病へのステロイド初期併用で冠動脈病変リスクが低下
9．剖検の代わりとしての死後画像診断
10．開発中のENB-0040酵素補充療法、重篤な低ホスファターゼ症を改善
11．中等度～重度アルツハイマー病に対するドネペジルvs.メマンチンvs.両者併用vs.治療中止
12．冠動脈疾患患者におけるMRIによる心筋評価と予後
13．ステント留置5年後の冠動脈疾患の進展はどの程度か？
14．テストステロン補充にデュタステリド併用、除脂肪体重の増加量を減らさず
15．抗てんかん薬抵抗性の側頭葉てんかん、早期の側頭手術が発作を抑制
16．肺炎球菌PCV13に高い費用効果
17．混合ワクチンで熱性痙攣増加／デンマーク
18．投薬過誤に対する薬剤師主導IT、投薬過誤減らす
19．シルデナフィル長期投与、眼に影響なし
20．内視鏡的切除、大腸癌死を半減
21．内視鏡と検便、大腸癌発見率同等
22．More Evidence Shows That Daily Aspirin Might Combat Cancer
23．Blood Pressure Variance Between Arms Points to Heart Risk
24．Vitamin E Supplements Don't Affect Heart Failure Risk: Study
25．Stem Cell Therapy Could Boost Kidney Transplant Success: Study
26．Adrenaline Therapy for Cardiac Arrest Linked to Worse Outcomes
27．Electroconvulsive therapy: Aberdeen team says it 'turns down overactive connection'
28．Study Explains How Shock Therapy Might Ease Severe Depression
29．Less Invasive Hernia Procedure Easier on Patients: Study
30．New Type 2 Diabetes Drug Helps Lower Blood Sugar: Study
31．Antioxidants May Not Help Alzheimer's Patients
32．Lightheadedness Upon Standing Could Signal Heart Risk
33．Could Statins Help Prevent Pneumonia?
34． プレスリリース
1) Avian influenza – situation in Egypt – update
2) 大豆イソフラボンが、メラニン生成に関わる酵素「DCT」を抑制し、美白に有効であることを明らかにしました
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1．後発薬市場14年までに3割増、大型薬特許切れで 民間調査
日本経済新聞社2012年3月21日
民間調査会社の富士経済（東京・中央）は新薬の特許が切れた後に発売される割安な後発医薬品の国内市場が2014年に10年比で33.3％増の5865億円に広がるとの試算をまとめた。売り上げ規模の大きい新薬の特許切れが相次ぎ、後発薬への切り替えが加速するためだ。新薬と比べ３割ほど安い後発薬のシェアが高まれば、医療費の増加を抑える効果が期待できる。
調査は富士経済が企業への聞き取りなどをもとにまとめた。医薬品市場全体は14年までに10年比で12.7％増の８兆6009億円に広がる。全体に占める後発薬のシェア（金額ベース）は10年の5.8％から14年には6.8％に高まる。後発薬は有効成分や服用後の血中濃度が新薬と同じと証明できれば、新薬の特許切れ後に発売できる。
特許切れとなった抗認知症剤の「アリセプト」や高脂血症治療剤の「リピトール」などの後発薬が昨年11月に相次いで市場に登場。降圧剤の「ブロプレス」や「ディオバン」の後発薬も近く発売となる見込みで、後発薬市場の拡大に弾みがつくとみられるという。
抗がん剤でも後発薬が浸透しつつある。がん治療では後発薬を使うことに慎重な医師が多かったが、疾病の種類によって医療費を定額にしている病院を中心に使用が増えているという。
同調査によると、特許切れの新薬（長期収載品）の市場規模も14年に10年比で6.2％増の２兆4833億円に広がる。後発薬への切り替えのペースは緩やかになりそうだ。
2．精子と卵子は「一期一会」の定説覆す
阪大・ハワイ大が実験 不妊治療に応用も
日本経済新聞社2012年3月21日
精子が卵子の周囲の膜を通過できるのは１回限りとされていた定説を覆し、少なくとも２回は通過できることを大阪大と米ハワイ大のチームがマウスで明らかにした。岡部勝大阪大教授は「生命の神秘である受精の仕組みの一端を明らかにし、定説を実験的に覆した。研究が進めば、少ない精子での人工授精や不妊治療などに応用できるかもしれない」としている。
卵子を取り囲む透明帯に精子が接触すると、精子の頭の先端にある袋が破れ酵素などが放出される「先体反応」が起き、透明帯を通過して受精する。定説では先体反応が起きた精子は、二度と透明帯を通過できず受精できないとされていた。
チームは、精子が透明帯を通過できるが、卵子と受精できないよう遺伝子操作した雌のマウスを作製。この雌と通常の雄を交尾させ８時間後に卵子を採取すると、多数の精子が透明帯を通過するものの受精できず、卵子の周りにたまっていた。
たまった精子を取り出して正常な卵子にかけ、数時間後に観察すると、再び透明帯を通過し受精していた。この受精卵から正常な子も生まれた。従来考えられていたよりも先体反応の持続時間が長いため透明帯を２回通過できたとみられる。
成果は米科学アカデミー紀要に掲載された。
3．リウマチ、早期治療で効果 新診断基準の導入で
関節破壊をストップ
共同通信社2012年3月21日
関節リウマチの治療が根本的に変わりつつある。日本リウマチ学会が昨年、欧米の新しい診断基準を取り入れ、病気の早い段階から、リウマチ治療の切り札である「生物学的製剤」を使う方向にかじを切ったからだ。昔「１０年で寝たきりになる」と言われた病気が、今や「関節破壊もなく、機能障害（日常生活への支障）も進行しない」という時代を迎えている。
▽効果を実感
「ベッドで薬を点滴した後、トイレに行き、戻って来るとき、もう体が軽くなったような気がした。同室の人たちから『もう歩き方が全然違う』って言われて」と振り返るのは北九州市の富久初美さん（６８）。病室内で歓声が上がったという。
リウマチを患ってから１０年たち、産業医大病院 （同市）で生物学的製剤アバタセプト（製品名オレンシア）を初めて点滴したときのことだ。
一昨年１０月の入院時、関節の痛み１５カ所、腫れが４カ所もあったが、今はゼロになったという。
昨年３月から同じ薬の点滴を始めた山口県下関市の熊谷史生さん（６８）も「もう痛みは全くない。鮮やかな効果にびっくり」。入院時、関節の痛み１２カ所、腫れは８カ所あったが、今は右手首の腫れがあるだけ。
「全身が痛かったが、もう半年ぐらい前から痛みも何も感じない。月に２回はゴルフに行っている。幸せ」と喜ぶ。
北九州市の永田武司さん（６９）は約１年の点滴で体の痛みもなくなり、今年１月で点滴を中断、経過を見ている。良い状態は継続している。
▽まず専門医
３人は産業医大病院で診断を受け、アバタセプトの点滴で症状が見事に改善した。今は近くの病院で点滴を続けている。
第一内科の田中良哉教授は「一番大事なことは、最初にリウマチ専門医にかかること。速やかに診断がつくので、すぐに効果的な治療が始められる。そうすれば関節破壊はゼロになるはず。まだ最初から専門医に行く患者さんがあまりに少ない」と指摘する。
リウマチの診断が遅れ、治療が後手に回って、関節が破壊されてしまってからでは、生物学的製剤でも元に戻らない。
新しい診断基準では、関節病変と血液検査、罹病期間、急性期反応の４領域を１０点満点で評価し、６点以上で関節リウマチと診断する。
「これだと発症して１～２週間でも診断可能。治療目標は、全身の関節の痛みや腫れがほぼ消失し、炎症反応も下がり、患者自身の自覚症状も改善して健康に近くなった『寛解』の状態」
寛解をしっかり維持できれば、関節は壊れず、機能障害も進行しないことが、最近のデータで分かっているという。
▽６種類使い分け
リウマチと診断されたら、まず抗リウマチ薬「メトトレキサート」（ＭＴＸ）を３カ月使う。十分な量を使えば、これだけでもかなり効果があることが分かってきた。
効果が得られなかった場合、生物学的製剤の出番となる。現在、６種類発売されており、自己免疫疾患であるリウマチの原因となるリンパ球の作用や活動を抑える働きがある。寛解を得やすいだけでなく、寛解の維持に効果がある。
しかし、生物学的製剤でも寛解が得られるのは３～４割、骨の破壊が防げるのは７割程度にとどまる。ただ、働き方が違うので、使う種類を変える選択肢があるという。
田中教授は「関節が痛くて、一つでも腫れていれば、まず大学病院へと言っている。専門医で診断と薬の副作用チェックを行い、最初の寛解導入は責任を持つ。その後は地域の病院や診療所で寛解を維持するという方向になっていくのではないか」と話している。
4．東北大発VB発足へ、複数蛋白を定量分析
化学工業日報社2012年3月20日
東北大学の寺崎哲也教授らの開発した三連四重極型質量分析装置を用いる分析技術を実現した研究成果を生かし、大学発ベンチャーの「プロテオメディックス フロンティアーズ」が今月末、設立される。複数のたん白質を高感度に定量化分析する新技術で、第１弾として効率的に薬剤を運搬するたん白質や代謝するたん白質など定量化できるオンデマンド型試薬キットを同ベンチャー企業が製品化する。たん白質の定量化にかかわる新たなプラットフォーム技術として普及させる考え。
発足したプロテオメディックス フロンティアーズは、資本金１０００万円。仙台市青葉区内の東北大学連携ビジネスインキュベーターに本社機能を置く。５年後１０億円の売上高を目指す。
三連四重極型質量分析装置は、分解ペプチドを高感度に検出するのが得意な装置だが、たん白質の同定を目的に網羅的解析するプロテオミクス分野で使うには、質量精度が劣る。この欠点を改善するため、寺崎教授のグループは新技術開発に向けたブレークスルーにチャレンジ。新しい定量技術はペプチドを測定対象の基本とする方法となる。定量対象のペプチドをデータベース上のアミノ酸配列情報を用いて、事前に決定。標的たん白質試料を分解酵素で分解し、その分解試料中で標的たん白質に特異的に結合するペプチドの絶対量を同装置で計量。ペプチドの定量は質量によるため、抗体を使用する場合に比べ高い定量性が実現できる。実験では３７種類のたん白質を同時定量化できた。
従来のたん白質の定量には抗原のほか、特異的な抗体の調整が必要だが、その作製に手間がかかるうえ、網羅的に解析すると感度が悪く定量性もよくなかった。このため現在の定量解析のコアは遺伝子レベルから調べる方法が行われている。
同社では今後、新薬標的候補たん白質やバイオマーカー候補の定量キットを構築を進めるなど、大学や企業との業務提携も視野にグローバル展開を図る計画だ。
5．東大、インフルウイルス増殖のカギ握る宿主の蛋白質発見
化学工業日報社2012年3月20日
東京大学医科学研究所の河田義裕教授の研究グループは、インフルエンザウイルスの増殖に不可欠なたん白質を見つけ出した。このたん白質は、同ウイルスが感染したヒト細胞にあるＦ１Ｆｏ－ＡＴＰａｓｅというたん白質複合体のＦ１βと呼ばれる部分。Ｆ１β量の少ない細胞で実験を行うと、細胞表面から増殖のために放出される同ウイルス粒子の数が減少することを確認できた。成果を踏まえ分子標的薬の研究を進展させることにより、薬剤耐性が起こりにくく、すべてのタイプの同ウイルスに有効な抗ウイルス剤開発の基盤技術の確立につながる可能性がある。
ウイルスは、自らのたん白質だけで自己複製できず、寄生した宿主細胞内のたん白質を利用することが知られている。ヒトの場合、ウイルス感染すると、数時間で子孫となるウイルス粒子を感染した細胞から放出し、増殖することが確認されている。ただこれまでインフルエンザウイルスでは粒子放出の際、どのようなたん白質が利用されているのか、未解明だった。
研究グループは、質量分析法を利用し、ヒト細胞内で同ウイルスのたん白質に結合する数多くのたん白質をこれまでに見つけており、解析を行った結果、この中からＦ１βが同ウイルス粒子の放出に重要なカギを握るたん白質であることがわかった。ヒト細胞からＦ１βの産生が抑制された細胞モデルをつくり実験を試みると、細胞の表面から放出されるウイルス粒子の数は電子顕微鏡で観察すると確実に減少していることが確認できた。
Ｆ１Ｆｏ－ＡＴＰａｓｅは、細胞内のミトコンドリアでエネルギーを生み出すアデノシン三リン酸（ＡＴＰ）の大量合成を行う機能が知られる。今回、同ウイルスの増殖にかかわっていたのは、これとは異なる細胞膜に存在するＦ１β。脂肪の代謝などに関与し、生体調節のさまざまな研究で注目されている分子だった。新型同ウイルスやＢ型ウイルスを用いて調べると、このＦ１βが増えるために重要な役割をしていることがわかり、同ウイルスに共通した機能を担っていることが考えられるとしている。
成果は米国科学アカデミー紀要ＰＮＡＳに掲載された。
6．「特集 震災医療 成果と反省」Vol.8次の災害に備えて研究所を立ち上げ
現場医師10人「私が今、考えること」 石巻赤十字病院 石井 正氏
日経メディカル2012年3月21日
石巻赤十字病院（一般402床）の外来患者数は、震災前と大きく変わらないレベルにまで戻りました。ただ、津波被害を受けた石巻市立病院（一般206床）が休止しているため、病床は常にほぼ満床の状態です。地域で不足している病床を補うため、今年3月に当病院に50床の仮設病棟が開設されます。現在は、石巻市立病院から臨時で看護師の派遣を受けたり、同病院を退職した医師や看護師などに来てもらったりしています。
東日本大震災で津波の被害を免れた当病院は、災害医療の最前線の拠点として機能しました。私は宮城県の災害医療コーディネーターの一人に任命されていたこともあり、当病院の災害対策本部で全国から派遣されてきた医療支援チームをまとめる役回りでした。今回の震災で、こうした経験をした人間は限られています。ですから今は、自身の知見を、今後の災害医療に役立てるのが務めではないかと考えています。
具体的には震災1年を機に、「災害医療ACT研究所」（代表は山形県立中央病院救命救急センター診療部長の森野一真氏、事務局は石巻赤十字病院）を立ち上げ、災害医療の課題を解決するための研究や取り組みを進める予定です。
私がそうであったように、今回の震災では多くの被災地で地元の医師が医療支援を統括する役を担いました。現地の行政や関係機関との人脈、土地勘を持つ地元の人間がまとめ役になるのは理にかなっています。ただ同時に、被災地の拠点には、事務など後方支援を担う人材や、リーダーを補助する"ブレーン（頭脳）"を集めることが重要だとも気づかされました。
震災直後は300カ所以上の避難所への医療提供だけでなく、衛生環境やライフラインの復旧状況のアセスメントなども取りまとめる必要に迫られました。当然、医療支援チームの登録、アセスメントしたデータの入力や管理、会議の議事録作成など膨大な事務作業を毎日こなさなければなりません。こうした作業を担ってくれたのが、日本赤十字社から次々送られてきた後方支援の人材でした。災害対策本部には常時、10～20人が支援に来てくれていたと思います。
また、災害医療のノウハウを持った専門家が週替わりで災害対策本部に参加していました。刻々と変化する状況において、様々な相談に乗ってもらえる専門家の存在は心強いものでした。災害医療ACT研究所では、災害対策本部で後方支援を担う人材や、ブレーンになれる災害医療の専門家を育成し、災害時に送り出して現地のまとめ役を補助できればと考えています。
今回の震災では医療支援活動を行う前提として、食料や通信環境、移動手段を確保することの重要性も痛感しました。石巻赤十字病院では2011年12月、近隣の大型ショッピングモール、イオン石巻店と災害協定を締結。私たちが災害時の医療提供を約束するとともに、イオン石巻店側には駐車場の提供や、ガソリンなどの物資の優先販売などをしてもらえるようにしました。災害医療ACT研究所でも今後、災害時に助け合えるよう、様々な業種の企業と協力したいと考えています。
私自身はようやく外来診療に復帰しました。ただ、依然として災害医療に関係する業務が多く、周術期の管理などを要する手術にはまだ入れていません。外科医としての本格復帰はしばらく先のことになりそうです。（談）
7．「40代以上の風邪、抗菌薬を」
「風邪の原因、本当にウイルスか」続編、超短期から短期の処方を勧める徳田氏
M3 2012年3月20日
ラフの滝、ケンタッキー州
前週「風邪の原因、本当にウイルスか」で細菌の関与を指摘した徳田均氏。
風邪と判断した場合、40代以上ならば積極的に抗菌薬を処方すると説明する。
風邪に抗菌薬は不要とも言われるか、どう判断すべきか。
「風邪の原因のほとんどウイルス」に異論を唱える社会保険中央総合病院内科部長の徳田均氏。では抗菌薬はどう処方するか。「ずばり40歳以上の成人であれば、抗菌薬を積極的に考える」と言う。
「非特異性上気道炎（「感冒」）」と「急性気管支炎」の2つを「風邪」として徳田氏は説明する。感冒と言えば、鼻汁や鼻閉などの鼻症状、咽頭痛が中心で、比較的軽い咳や痰などの下気道症状が若干あるもの。風邪という言葉では、より下気道症状が目立つものも含めることになる。咽頭炎は除外して議論を展開する。
40歳に境目
とりわけ重要なのは成人の風邪への処方の考え方。
徳田氏が成人かどうか判断を分けるのはおよそ40歳。40歳未満の若年者ならば、単純な感冒に抗菌薬の適応はないと徳田氏は考えている。40歳未満は対症療法のみで治りやすく、30代未満についてはウイルスが多いと報告した北欧の実証的研究などがあるためだ（J Clin Microbiol. 1998 Feb;36(2):539-42.、Lancet. 2003 Jan 4;361(9351):51-9. ）。
40歳以上の場合は、単純な感冒であってもこじれることが多く、それに対して抗菌薬の処方は意味が出てくるというのが徳田氏の考え方だ。
「まず喘息、肺気腫、肺線維症などの背景疾患のある患者には、それがどんなに平素落ち着いていても、発症早期から抗菌薬の短期投与を考えるようにしている」と徳田氏は説明する。「感冒が仮にウイルス性だとしても、続発する細菌感染が予想される。最初から細菌感染である場合も多い。細菌感染をきっかけに原疾患の急性悪化が起こり得る。このような患者にごく早期からの短期服用を行うようになって以来、自分の外来で診る患者の原病の急性悪化による緊急入院が激減した」（徳田氏）。
徳田氏は、遠くから来院する患者も多く診るため、抗菌薬をあらかじめ渡し、自己判断で服用させるケースも多い。この場合の懸念として、長期服用に陥る可能性がある。「患者は自分の健康管理の意識が高く、大部分の人が適切な飲み方をする｣と徳田氏は説明する。
ここまで述べた「背景疾患があるケース」は、学会ガイドラインに照らしても、抗菌薬の積極的使用には異論の少ないところだ。
徳田氏は、「患者にあらかじめ抗菌薬を渡しておく点に違和感を覚える人もいるかもしれない。ここについて要は患者教育の問題であり、しっかり指導すれば、大部分の患者は3日以内の服用を順守する」と語る。
背景疾患なしも要注意
背景疾患がないと患者が申告した場合はどうか。この場合については、「問診次第で判断は変わる」と徳田氏は言う。「過去に『風邪のたびに2週間から3週間にわたって咳や痰で苦しむ』との病歴があるならば、短期の抗菌薬を処方する場合は多い」と徳田氏。風邪の時の苦しみは簡単には見えてこない場合も多い。「患者側から言い出すことは少なく、医師側からの積極的質問で初めて判明することが多い」（徳田氏）。
背景疾患の診断が付いていない場合も、よく調べると軽度の背景疾患を持っていることが多い。「必ずしもいちいち調べる必要もない。風邪のたびに苦しむ人は、その事実から何らかの素因があると推定される。毎回、細菌感染を続発していると見られる」と指摘。徳田氏の見方によれば、40代以上の風邪では、幅広いケースで抗菌薬を処方する場面はあると言えそうだ。実際、徳田氏はそのような人に抗菌薬を適量処方し、｢こじれることがなくなった｣と患者に喜ばれているという。
徳田氏は、症状が下気道まで及ぶ気管支炎では積極的に抗菌薬を処方している。「咳や有色痰などの気管支炎症状で苦しむ急性気管支炎を診た時、その場で原因がウイルスか細菌かを知ることは不可能に近い。ウイルスの場合もあろうが、細菌の可能性も高いというエビデンス（Postgrad Med 2001;109:39-47.）がある。それを踏まえ、本人の苦痛や社会的状況を考えて、必要性が高いと判断された人には躊躇せずに抗菌薬を投与する」と述べる。
本人の苦痛や社会的状況の説明として、徳田氏は、「現代社会では自宅でゆっくり休んで自然回復を待つことのできる人ばかりではない。仕事、社会活動、介護などを抱えて、一日も休んでいられない、あるいは一日も早く治りたい人は少なくない。また咳はつらい症状であり、今日では周囲からとがめられたり、責められたりしかねない症状とも言っていい。ウイルスの可能性もあるからと言ってこういう人に当初は治療を行わずに、長引いて初めて投与するやり方を自分は取らない」と説明する。
上気道炎のある場合と共通しているが、過去に風邪症状の後に1、2カ月にわたって咳、有色の痰が続く、という病歴を持っている場合は抗菌薬の処方をためらわない。そのような患者にHRCT検査を実施すると軽度の気管支拡張症が見つかることが多いと徳田氏は言う。現在、気管支拡張症は著しく軽症化している。HRCTのみで診断されるケースが増えている点に徳田氏は注目している（Radiol Clin North Am. 2002 ;40:1-19.）
早ければ早いほど良い
感冒あるいは風邪の患者に対して、抗菌薬を使用する場合、第3世代セフェムもしくは、レスピラトリーキノロンを徳田氏は選ぶ。
「内服開始時期は、経験的には、早ければ早いほど良い」と徳田氏。「患者には咽頭症状や鼻症状が出現してから、半日以内に服用するよう勧めている」と話す。投与期間は2日程度で、決して3日以上服用させない。耐性菌の発生を防ぐ観点から重視している。
さらに気管支炎を起こしている場合で、背景疾患があれば、処方の期間を延ばす。「気管支喘息、気管支拡張症、肺気腫、肺線維症などの背景疾患を持つ人の場合、細菌が原因である場合が多い。自然治癒することがあるとはいえ、放置した場合に肺炎を起こしたり、背景疾患の急性悪化を起こしたりするケースも多い」と徳田氏は言う。炎症が上気道に限局する場合はセフェムでも良いが、下気道も巻き込まれている場合は5日以内のレスピラトリーキノロンの短期投与を徳田氏は勧める。「レスピラトリーキノロンの5日以内の短期投与は、近年、欧米で慢性下気道炎の急性増悪への投与を中心に臨床研究の成果が蓄積されてきた。アモキシシリンを含めたほかの薬剤と比べて、速やかに症状を改善させて、しかも耐性の増加を招かな いという認識で一致しつつある」（徳田氏）。
徳田氏は「5日以内の投与」を強調する。「言うまでも無くレスピラトリーキノロンは切り札的な抗菌薬。乱用は禁物。耐性菌を増やすような処方は避けるべきだ。長くとも5日以内にとどめる。私は原則3日以内としている」と説明する。
「コクランも力不足」
気管支炎に対する抗菌薬投与については、最近のコクランサマリー（2011年版）で、「投与した方が症状の改善は半日ほど早まる」と報告されているが、ではお勧めかというと「副作用が多いために、総合的な判断として抗菌薬投与を勧める根拠は乏しい」と記載されている。「つまりある程度有効だが、下痢のような副作用が多く、お勧め度は帳消しというわけだ」と徳田氏は語る。
徳田氏は、「抗インフルエンザ薬は、半日から１日の病悩期間の短縮を理由として、現在の日本では湯水のように使われている。重症化を防ぐか否かについては、現在議論の多い。抗菌薬が急性気管支炎の病悩期間を半日短縮するのなら、使用の十分な根拠ではないか」と言う。
副作用の多さ、について徳田氏が問題視するのは、検証のために集まった研究の内容が、国内の実地医療とかけ離れた面があるところだ。使用抗菌薬は、アモキシシリン、ST合剤、ドキシサイクリン、エリスロマイシンなどとなっている。アモキシシリンを除いては国内ではほとんど使用されない薬剤ばかり。しかも、投与期間は7日から10日と長い。副作用の頻度は高くて不思議ない。
気道感染症に有効と徳田氏が考えるレスピラトリーキノロンの3日から5日以内という短期間投与を検証した研究は存在しない。
医学の多くの分野で高い信頼性を誇るコクランサマリーも、この主題には力不足、というのが徳田氏の見方だ。
8．重症川崎病へのステロイド初期併用で冠動脈病変リスクが低下
日本で行われたRAISE試験の結果（Lancet誌から）
日経メディカル2012年3月21日
重症の川崎病患者に対する免疫グロブリン（γグロブリン）＋アスピリンの標準的な初期治療に、ステロイドを追加すると、冠動脈病変の発生を抑制できることが、群馬大学医学部の小林徹氏らが行った無作為化試験で明らかになった。論文は、Lancet誌電子版に2012年3月8日に掲載された。
川崎病は原因不明の全身性の血管炎症疾患で、冠動脈瘤の発生を誘導するという特徴がある。患者の多くは幼児と小児だ。免疫グロブリンの高用量静脈内投与とアスピリンの併用は、炎症を軽減し冠動脈病変の発生リスクを低減する。だが、この治療を完了しても、患者の約20％に発熱の持続または再発が見られ、それらの患者には冠動脈病変が発生しやすいことが知られている。
重症の川崎病患者に対するステロイドの利益を示唆した報告はこれまでにもあった。著者らは、免疫グロブリン療法に反応しない可能性が高い川崎病患者に当初からプレドニゾロンを追加すれば、免疫グロブリン療法のみの場合に比べて冠動脈病変の発生率を減らせるのではないかと考え、オープンラベルの多施設試験RAISEを行った。
日本国内の74病院で、08年9月29日から10年12月2日まで、群馬大学が作成したリスクスコアが5ポイント以上となり、免疫グロブリンを用いた初期治療に反応しない可能性が高いと判断された川崎病患者を登録。再発例や既に冠動脈病変のある患者などは除外した。
最小化法を用いて免疫グロブリン療法（IVIG群、123人）または免疫グロブリン療法＋プレドニゾロン（IVIG＋PSL群、125人）に割り付けた。
免疫グロブリン療法は、免疫グロブリン2g/kgを24時間静脈内投与し、同時にアスピリン30mg/kg/日を開始。解熱後はアスピリンを3～5mg/kg/日に減量して28日以上投与した。
プレドニゾロンは、当初は2mg/kg/日を1日3回に分けて静注し、5日後に解熱していれば経口投与に変更可とした。CRP値が正常化（5mg/L以下）してから、15日かけて減量・中止した（5日間ごとに2mg/kg/日、1mg/kg/日、0.5mg/kg/日と減量）。プレドニゾロン投与中は、ファモチジン0.5mg/kg/日を投与した。
患者と担当医は非盲検だが、心エコー検査を実施し読影する小児心臓医は盲検化した。
主要エンドポイントは試験期間中の冠動脈病変の発生とし、心エコーにより検出した。冠動脈病変の定義は、（1）冠動脈管腔の最大径が、5歳未満は3.0mm超、5歳以上は4.0mm超、（2）冠動脈管腔の内径が周囲に比べ1.5倍以上に拡大した部分が存在、（3）内腔が明らかに不整―のいずれかを満たす場合とした。2次エンドポイントとして、右冠動脈、左冠動脈主幹部、前下行枝のZスコアと冠動脈の最大Zスコアなどを1週時、2週時、4週時に測定し、比較した。分析はintention-to-treatで行った。
組み入れ条件を満たしていなかった患者6人を除外し、242人（IVIG＋PSL群121人、平均年齢は生後31カ月、IVIG群121人、同30カ月）を分析対象にした。
試験期間中の冠動脈病変発生は、IVIG群が28人（23％）、IVIG＋PSL群が4人（3％）で、リスク差は0.20（95％信頼区間0.12-0.28、P＜0.0001）と有意だった。治療必要数は5だった。治療開始から4週の時点でも両群間の差は有意だった。それぞれ15人（13％）と4人（3％）で、リスク差は0.09（0.02-0.16）、治療必要数は10となった。
1週時、2週時、4週時の右冠動脈、左冠動脈主幹部、前下行枝のZスコアとそれぞれの最大値はすべてIVIG＋PSL群で有意に低かった（Mann-Whitney U検定のP値に基づく）。
IVIG＋PSL群では解熱までに要した日数が有意に短く、レスキュー治療の必要性も低く、CRP値の低下も早かった。
重症有害事象の発生率に差はなかった。IVIG＋PSL群では、2人に総コレステロール値の上昇、1人に好中球減少症が見られた。IVIG群では、1人が総コレステロール値上昇を、1人が非閉塞性血栓症を経験した。全ての有害事象は治療することなく改善した。
標準的に用いられる免疫グロブリン静脈内投与にプレドニゾロンを追加することにより、重症川崎病患者の冠動脈の転帰は向上した。著者らは、「今回患者登録に用いたリスクスコアが、日本人以外の川崎病患者にも広く適用できるかどうかは明らかではない」と述べている。より正確で、適用範囲の広いリスク予測アルゴリズムの作成が待たれる。
原題は「Efficacy of immunoglobulin plus prednisolone for prevention of coronary artery abnormalities in severe Kawasaki disease （RAISE study）: a randomised, open-label, blinded-endpoints trial」
9．剖検の代わりとしての死後画像診断
【原題】Postmortem Imaging as an Alternative to Autopsy
Journal Watch Hospital Medicine日経メディカル2012年3月20日
Major discrepancies in cause of death were found in 30％ of cases.
Can advanced imaging serve as an alternative to full autopsy in determining the cause of unexpected death? Prompted by religious and other objections to autopsy and to an organ harvesting scandal in the 1990s, British investigators randomly selected 182 adult cases referred to coroners in two cities during a 2-year period. For each case, whole-body postmortem computed tomography (CT) and magnetic resonance imaging (MRI) studies were obtained prior to full autopsy. Two pairs of radiologists independently interpreted the CT and MRI studies, respectively. Each pair produced a consensus report based on a single imaging modality, and all four radiologists produced a final consensus report based on both modalities. Reports identified cause of death, the radiologists' confidence in their conclusions, and their recommendation as to whether autopsy was needed.
In 30％ of cases, major discrepancies in cause of death (organ or pathology) occurred between the consensus report and autopsy. In 48％ of cases, radiologists reported a "definite" consensus diagnosis not requiring autopsy; in one third of these, major discrepancies with autopsy findings occurred. CT consistently yielded fewer discrepancies with autopsy than did MRI. The most frequently over- and underidentified diagnoses were coronary heart disease, pulmonary embolism, bronchopneumonia, and intestinal infarction.
COMMENT
Neither imaging modality accurately identified vascular events, a major cause of unexpected death, or distinguished clearly between pneumonia and pulmonary edema. However, imaging might be better than autopsy for identifying some fractures and central nervous system lesions. The authors suggest that advanced imaging (including postmortem angiography) and lessinvasive biopsy techniques might reduce ― but not eliminate ― the need for full autopsies.
― Bruce Soloway, MD
Roberts ISD et al. Post-mortem imaging as an alternative to autopsy in the diagnosis of adult deaths: A validation study. Lancet 2011 Nov 22; [e-pub ahead of print]. (
10．開発中のENB-0040酵素補充療法、重篤な低ホスファターゼ症を改善
CareNet2012年3月21日
重篤な低ホスファターゼ症の乳幼児に対し、開発中のENB-0040による酵素補充療法が、肺および身体機能を改善することが報告された。米国・シュライナーズ小児病院（ハワイ州）のMichael P. Whyte氏らによる多国間オープンラベル試験の結果で、治療24週でX線上の所見での骨格改善が認められた。くる病や骨軟化症に至る低ホスファターゼ症は、組織非特異型アルカリホスファターゼアイソザイム（TNSALP）の遺伝子変異により生じる。重篤な乳児では、進行性胸部変形を呈し呼吸機能不全を来し死亡に至ったり、また骨疾患が持続する場合が多いが、承認されている内科的治療法はいまだない。ENB-0040は、骨を標的とする遺伝子組換えヒトTNSALPで、マウス試験で低ホスファターゼ症の症状発現を抑えることが認められていた。NEJM誌2012年3月8日号掲載報告より。
重度の低ホスファターゼ症患者11例を対象にオープンラベル試験
被験者として応募したのは、生後2週～3歳の生命が危機的状態にあるまた衰弱が激しい低ホスファターゼ症の乳幼児11例（女児7例、男児4例）だった。そのうち10例が6ヵ月のENB-0040治療を完了し（1例は試験同意後撤回）、9例は1年間治療が行われた（1例は治療開始7.5ヵ月後に敗血症により死亡）。
試験の主要目的はくる病の治癒とし、X線所見で評価した。運動と認知の発達、呼吸機能、安全性、ENB-0040の薬物動態と薬力学についても評価が行われた。
6ヵ月治療でくる病治癒、発達指標と肺機能も改善
6ヵ月治療を完了した9例ではくる病の治癒が認められ、発達指標および肺機能の改善も認められた。基線で高値であったTNSALP基質の無機ピロリン酸とピリドキサール5'-リン酸塩値も、ともに低下が認められた。また骨格の治癒とともに、血清副甲状腺ホルモンの上昇が認められ、頻繁に食事性カルシウム・サプリメントを必要とした。
低カルシウム血症、異所性石灰化、薬物関連の重大有害事象の所見は認められなかった。
4例に低値の抗ENB-0040抗体が出現したが、治療48週時点での明らかな臨床的、生化学的、自己免疫の異常は認められなかった。
11．中等度～重度アルツハイマー病に対するドネペジルvs.メマンチンvs.両者併用vs.治療中止
CareNet2012年3月21日
デザイン大恐慌によって理解
軽度～中等度アルツハイマー病に対するコリンエステラーゼ阻害薬のベネフィットは臨床試験により示されているが、中等度～重度に進行後もベネフィットが持続するかは明らかとなっていない。英国・ロンドン大学のRobert Howard氏らは、3ヵ月以上ドネペジル（商品名：アリセプトほか）を服用していた中等度～重度の居宅アルツハイマー病患者を対象に、同薬を中止した場合、継続した場合、NMDA受容体拮抗薬メマンチン（商品名：メマリー）に切り替えた場合、両薬を併用した場合とを比較する多施設共同二重盲検2×2プラセボ対照試験を行った。NEJM誌2012年3月8日号より。
295例を4群に割り付け52週間治療、認知機能、ADLの改善度を評価
試験は2008年2月～2010年3月に、地域で暮らす中等度～高度［標準化ミニメンタルステート検査（SMMSE）スコア：5～13、スコアは0～30で高いほど認知機能が良好］アルツハイマー病患者295例（平均年齢約77歳）を対象に行われた。被験者は、ドネペジル投与継続群（10mg/日）、ドネペジル投与中止群（4週間5mg投与後5週目からプラセボ）、ドネペジル投与中止後メマンチン投与開始群（5mg/日から開始し4週目から20mg/日）、ドネペジル投与継続＋メマンチン投与開始に割り付けられ、52週間治療を受け評価された。
共同主要アウトカムは、SMMSEスコア、ブリストル日常生活動作尺度（BADLS）スコア（スコア0～60、高いほど機能障害が大きい）とし、臨床的に意味のあるスコア差を、SMMSEは1.4ポイント以上、BADLSは3.5ポイント以上とした。
ドネペジル継続にベネフィット
中止群患者と比較して、ドネペジル継続投与群はSMMSEスコアが平均1.9ポイント高く（95％信頼区間：1.3～2.5）、BADLSスコアは3.0ポイント低く（同1.8～4.3）、認知機能、機能障害とも有意な改善（いずれもP＜0.001）、臨床的に意味のあるスコア変化が示された。
メマンチン投与を受けていた患者は、メマンチン投与を受けていなかった患者との比較で、SMMSEスコアは平均1.2ポイント高く（同0.6～1.8、P＜0.001）、BADLSスコアは1.5ポイント低かった（同：0.3～2.8、P=0.02）が、両スコアとも臨床的に意味のある最小変化値を下回っていた。
ドネペジルとメマンチンの有効性は、併用することで有意差が示されることはなく、そのベネフィットはドネペジル単独使用を有意には上回らなかった。
これらの結果からHoward氏は、「中等度～高度アルツハイマー病患者では、ドネペジルの継続投与が、12ヵ月間にわたって、認知機能、機能障害の改善についてのスコア差が臨床的に意味のある最小数値を上回り、有意なベネフィットがあることが示された」と結論している。
12．冠動脈疾患患者におけるMRIによる心筋評価と予後
CareNet2012年3月21日
血行再建術前の心筋遅延造影MRIによる心筋バイアビリティは、虚血性左室機能不全患者の死亡の独立予測因子と成り得ることが示された。ベルギー・ルーヴァンカトリック大学のBernhard L. Gerber氏らが、144例の冠動脈疾患と左室機能不全を有する患者を前向きに追跡した結果で、「この知見は、左室機能に障害のある患者が血行再建術を施行すべきかどうかの術前選択に役立つ可能性がある」と結論している。先行研究では、心筋遅延造影MRIが血行再建術後の左室機能不全の回復を予測し得ることが示されていた。
非血行再建術群では、心筋活性能の有無が患者の予後を左右
この研究は低駆出率の冠動脈疾患例における、心筋遅延造影MRI (DE-CMR：delayed-enhanced cardiac magnetic resonance)による心筋バイアビリティ評価と、患者の生存に対する血行再建術の影響を評価することを目的として行われた。研究グループは冠動脈疾患(CAD)と左室（LV）機能不全（駆出率：24±7%）を有し、DE-CMR検査を受けている被験者144例（男性130例、65±11歳）を前向きに追跡した。
被験者のうち86例は機能不全心筋層の血行再建術を受けたが（CABG：79例、PCI：7例）、58例は薬物療法が継続されたままであった。
おもな結果は以下のとおり。
●追跡期間中央値は3年であった。その間に49例が死亡した。
●薬物療法を継続した左室機能不全患者の3年生存率は、心筋バイアビリティが認められた患者のほうが、認められなかった患者よりも有意に悪かった（48%対77%、p=0.02）。
●対照的に血行再建術を施行した左室機能不全患者の3年生存率は、心筋バイアビリティの有無にかかわらず、同程度であった（88%対71%、p=NS）。
●薬物療法が継続されており、心筋バイアビリティが認められた患者の死亡ハザード比は、血行再建術が完全であった患者との比較すると4.56（95%CI：1.93～10.8）であった。
●さらに重要なことに、43組の傾向スコア適合患者群での解析においても、薬物療法を施されている患者は、十分に血行再建術を施され心筋バイアビリティを有する患者に比べ、死亡ハザード比が、2.5（95%CI：1.1～6.1）と有意に高いままであった（p=0.02）。
●Cox多変量解析の結果、血行再建と心筋バイアビリティとを連関して検討することは、ベースラインでの生存予測因子（NYHA心機能分類、壁運動スコア、末梢動脈疾患）に、有意な付加的価値をもたらすことが示された（カイ二乗検定=13.1、p=0.004）。
[監修者のコメント]
本研究は、左室機能低下する冠動脈疾患患者の予後の予測において、MRIを用いた心筋バイアビリティ評価が有用であることを示した。
本研究から、最も良いのは完全血行再建ができた患者であるが、冠動脈インターベンションを受けることなく薬物療法のみで治療されている患者や、血行再建は受けたが生き残っている心筋がある患者の予後が最も悪いことが示された。
MRIの遅延造影は心筋壊死や線維化を示す。 これまで、大動脈弁狭窄の術後や拡張型心筋症の患者において、このMRI遅延造影が予後不良の独立した予測因子であることが示されていた。
これまで、心筋バイアビリティの評価は、心筋シンチが用いられてきたが、MRIによるバイアビリティ評価も有用で、残存心筋の存在が、3年間の死亡リスクを約4.5倍増加させることが示された。
本研究から左室機能が低下した冠動脈心筋患者では、積極的に心筋バイアビリティ評価を行い、まだ生存心筋が残存していれば、血行再建術を検討する必要があることが推奨される。
（[監修] 自治医科大学 循環器科 教授 苅尾七臣）
13．ステント留置5年後の冠動脈疾患の進展はどの程度か？
CareNet2012年3月21日
ステント留置5年後の、被験者における冠動脈疾患（CAD）イベント発生率は25.7％で、ステント留置成功例においても、イベント発生率は責任病巣のほうが新規病変よりも高いままであることが示された。これは日常臨床における薬剤溶出ステントの費用対効果を、ベアメタルステントと比較したBasel Stent Cost-Effectiveness Trial (BASKET)の追加解析の結果による。
臨床イベント発生率は責任病巣で14.3%、新規病変で9.8%
研究グループは、ステント留置成功後6ヵ月後の費用対効果を検証するために実施した二重盲検無作為化試験BASKETにおいて、5年間のCAD進展の程度を明らかにすることを目的に追跡した。
428例を無作為に2群に分け、薬剤溶出ステントとベアメタルステントをそれぞれ留置し、6ヵ月後の費用対効果を検証し、その後5年後まで追跡した。被験者は術後6ヵ月間、症状やイベントの発生はなく、虚血性灌流欠損も認められずステント留置の成功が認められた。その後、術後60ヵ月時点で、安静時・負荷シンチグラフィーを実施し、ステント部位から離れた部位での遅延性イベントの発生や再灌流欠損を評価して、CADの進展を見極めた。
おもな結果は以下のとおり。
●追跡期間中、428例中110例（25.7%）に150件の臨床イベントが発生した。43件（10%）は死亡、36件（8.4%）は心筋梗塞、71件（16.6%）は血管再建術の再施行であった。
●イベント発生率は、責任病巣で14.3%だったのに対し、新規病変では9.8%と低率であった（p=0.019）。
●新規病変における心筋梗塞と血行再建の再施行は、非致死的イベント124件のうち46件（37.1%）を占めた。同割合は、いずれのステントでも同等であった。
●追跡期間中にイベントの発生が認められなかった人のうち、術後5年後のシンチグラフィー検査で、新たな再灌流欠損が認められたのは23.3%で、そのうち71%は無症候性であった。
●再灌流欠損の37.5%は、新規病変でみられ、同割合はいずれのステントでも同等であった。
[監修者のコメント]
本研究は、ステント留置が成功した冠動脈疾患患者のその後のイベント再発率は25%にも及び、その発生部位は初発イベントの責任病巣が、新規病変よりもより多いことを示した。また、そのイベント発生率は薬剤溶出ステントでも、ベアメタルステントでも変わらなかった。
心筋血流シンチにより再灌流後の心筋虚血が評価できるが、再発イベントを起こしていなくても、約25%にシンチで心筋虚血が検出されている。したがって、PCI後ステント留置が成功しても40%以上のかなりの症例が5年以内に症候性冠動脈疾患の発症または冠動脈狭窄の進展がみられることになる。
つまり、ステント留置の成功は冠動脈疾患患者治療の始まりであることを意味する。臨床医はこの40%という高い数字を可能な限り低下させるために、徹底したリスク因子による2次予防を行う必要がある。
また、心筋シンチで検出された心筋虚血の70%が無症候性であった。したがって、PCIを受けた冠動脈疾患患者の主治医は本当に無症候性かどうかを注意深く問診し、労作性胸痛や呼吸困難、さらに心電図で虚血の発生や心エコーでの左室リモデリングの進展などが新たに生じていないかを定期的に見ていく必要がある。
（[監修] 自治医科大学 循環器科 教授 苅尾七臣）
14．テストステロン補充にデュタステリド併用、除脂肪体重の増加量を減らさず
CareNet2012年3月20日
テストステロン補充療法の際に、5α-レダクターゼ阻害薬のデュタステリド（国内では前立腺肥大症としてのみ適応、商品名：アボルブ）を併用しても、筋肉・臓器・骨などを計測対象とした除脂肪体重の増加への影響はほとんどないことが明らかにされた。デュタステリドには、テストステロンの5α-ジヒドロテストステロンへの変換を阻害する作用がある。米国・ボストン大学のShalender Bhasin氏らが、約140人の健康な男性について行った、無作為化プラセボ対照試験で明らかにしたもので、JAMA誌2012年3月7日号で発表した。
テストステロン４つの用量とデュタステリドを併用、20週間後の除脂肪体重変化を比較
研究グループは、2005年5月～2010年6月にかけて、18～50歳の健康な男性139人を対象に試験を行った。被験者を無作為に8群に分け、うち4群にはテストステロンとデュタステリド（2.5mg/日）を、別の4群にはテストステロンとプラセボを、それぞれ20週間投与した。テストステロンの投与量は各群とも、50、125、300、600mg/週の4つだった。
主要アウトカムは、除脂肪体重の変化で、副次アウトカムは脂肪体重、筋力、性機能などの変化とされた。
デュタステリド群とプラセボ群に、変化に有意差なし
被験者のうち、20週間の試験を完了したのは102人だった。
テストステロン投与量補正後、デュタステリド群（いずれの投与量群とも）とプラセボ群で、除脂肪体重の変化量に有意差はなかった（p=0.18）。
具体的には、除脂肪体重の増加量平均値は、デュタステリド群でテストステロン50 mg/週群では0.6kg、同125 mg/週群では2.6kg、同300 mg/週群では5.8kg、同600mg/週では7.1kgだった。一方でプラセボ群は、テストステロン50 mg/週群では0.8kg、同125 mg/週群では3.5kg、同300 mg/週群では5.7kg、同600mg/週では8.1kgだった。
副次アウトカムの各指標についても、デュタステリド群とプラセボ群で有意差はなかった。
15．抗てんかん薬抵抗性の側頭葉てんかん、早期の側頭手術が発作を抑制
CareNet2012年3月20日
抗てんかん薬抵抗性の側頭葉てんかん患者に対し、早期に側頭切除を行うことで、治療薬継続群との比較でその後2年間の発作が抑制されることが示された。米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のJerome Engel Jr,氏らが、38人の内側側頭葉てんかん患者について行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2012年3月7日号で発表した。これまでも成功例が報告されているにもかかわらず、手術療法は最後の手段とされ、発作後20年を経てからの手術依頼が一般的で、重大障害や早期死亡を回避するには遅すぎるのが現状だという。
2つの抗てんかん薬治療に抵抗性の患者に対し、切除術を行い追跡
研究グループは、早期の手術が発作をコントロールし生活の質QOLを改善するかを評価することを目的とした。内側側頭葉てんかんでの痙攣発作を発症して2年以内の、12歳以上の患者38人（うち男性18人）について、米国16カ所のてんかん手術センターを通じて試験を行った。被験者は、2つの抗てんかん薬治療に抵抗性を示していた。
研究グループは被験者を無作為に2群に分け、一方の群（23人）には抗てんかん薬治療を続け、もう一方の群には内側側頭切除を行い2年間観察した。
主要アウトカムは、2年間の観察期間中の発作の無発症とした。副次アウトカムは、2年間のてんかんに関する生活の質（QOLIE-89）の総合Tスコアの変化や、認知機能などとした。
2年間発作なしは切除群で15人中11人、抗てんかん薬治療群では23人中0人
その結果、追跡期間中に発作が起きなかったのは、抗てんかん薬治療群では23人中0人だったのに対し、切除群では15人中11人に上った（オッズ比：∞、95％信頼区間：11.8～∞、p＜0.001）。
QOLIE-89の総合Tスコアの改善幅は、抗てんかん薬治療群が4.0ポイントに対し、切除群が12.6ポイントだったが、両群で有意差は認められなかった（p=0.08）。
切除群の4人（36％）で記憶力低下が認められた。これは文献でみられる割合と一致していたが、被験者数が小さすぎ、結論づけることはできなかった。
有害事象は、MRIで特定された術後脳卒中に起因する一時的な神経障害が、抗てんかん薬治療群でてんかん重積持続状態で手術を受けた3例で認められた。
16．肺炎球菌PCV13に高い費用効果
文献：Smith KJ et al.Cost-effectiveness of Adult Vaccination Strategies Using Pneumococcal Conjugate Vaccine Compared With Pneumococcal Polysaccharide Vaccine.JAMA. 2012;307(8):804-812.
米国人50歳の仮説コホートでのシミュレーションで、13価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV13）と23価肺炎球菌多糖体ワクチン（PPSV23）の費用対効果を比較。現行推奨のPPSV23の代用でPCV13を投与した場合、ワクチン非接種と比べた費用は2万8900ドル/QALYで、PPSV23より費用対効果が高かった。
17．混合ワクチンで熱性痙攣増加／デンマーク
文献：Sun Y et al.Risk of Febrile Seizures and Epilepsy After Vaccination With Diphtheria, Tetanus, Acellular Pertussis, Inactivated Poliovirus, and Haemophilus Influenzae Type b.JAMA. 2012;307(8):823-831.
デンマークで小児37万8834人を対象に、無細胞百日咳ワクチンを含む混合ワクチン（DTaP-IPV-Hib）接種と熱性痙攣リスクの関連をコホート研究などで検証。参照群コホートと比べ、ワクチン接種後0-7日間の熱性痙攣リスクは、1、2回接種後で高く（ハザード比6.02、3.9）、3回目ではリスク増加は見られなかった。
18．投薬過誤に対する薬剤師主導IT、投薬過誤減らす
文献：Avery AJ et al.A pharmacist-led information technology intervention for medication errors (PINCER): a multicentre, cluster randomised, controlled trial and cost-effectiveness analysis.The Lancet, Early Online Publication, 21 February 2012.
一般開業医72人を対象に、投薬過誤に対する薬剤師主導の情報技術（IT）による介入効果を無作為化比較試験で検証（PINCER試験）。介入群では対照群に比べ、非選択的非ステロイド抗炎症薬（オッズ比0.58）、β遮断薬（同0.73）、アンジオテンシン変換酵素阻害薬またはループ利尿薬（同0.51）の投薬過誤が有意に少なかった。
19．シルデナフィル長期投与、眼に影響なし
文献：Wirostko BM et al.Ocular safety of sildenafil citrate when administered chronically for pulmonary arterial hypertension: results from phase III, randomised, double masked, placebo controlled trial and open label extension.BMJ 2012;344:e554.
肺動脈性高血圧症患者277人を対象に、シルデナフィル長期服用の眼への影響を第3相無作為化二重盲検プラセボ対照試験と非盲検継続投与試験で検討。追跡調査18カ月の結果、最大用量80mg 1日3回の眼への安全性と高い忍容性が示唆された。日常投与と視覚変化とは関連せず、最高矯正視力、コントラスト感度などに有害な影響はなかった。
20．内視鏡的切除、大腸癌死を半減
文献：Zauber AG et al.Colonoscopic Polypectomy and Long-Term Prevention of Colorectal-Cancer Deaths.N Engl J Med 2012; 366:687-696.
大腸癌の内視鏡的ポリープ切除を受けた患者2602人を対象に、内視鏡的切除術の大腸癌死亡率への長期的影響を検討。一般集団の期待大腸癌死亡数を25.4と推定すると、切除群の大腸癌による標準化死亡比は0.47、死亡率は53％の減少が示唆された。腺腫性ポリープの内視鏡的切除術で大腸癌死亡が予防されるという仮説が支持された。
21．内視鏡と検便、大腸癌発見率同等
文献：Quintero E et al.Colonoscopy versus Fecal Immunochemical Testing in Colorectal-Cancer Screening.N Engl J Med 2012; 366:697-706.
50-69歳の5万3302人を対象に、単回の大腸内視鏡検査と隔年の便免疫化学検査（FIT）による大腸癌スクリーニングの結果を無作為化比較試験で検討。検査参加率はFIT群で高かった（P＜0.001）。大腸癌発見率は両群とも0.1％、進行腺腫は内視鏡群で1.9％、FIT群で0.9％、非進行腺腫は4.2％、0.4％だった。
22．More Evidence Shows That Daily Aspirin Might Combat Cancer
Latest findings don't mean people should start popping aspirin every morning, experts stress
HealthDay News2012年3月20日
ポール·フラースーフォールズ
Aspirin, a popular weapon in the war against heart attacks, may also play a role in cancer prevention and treatment, three new British studies suggest.
"We have now found that after taking aspirin for three or four years there starts to be a reduction in the number of people with the spread of cancers, so it seems as well as preventing the long-term development of cancers, there is good evidence now that it is preventing the spread of cancers," said lead researcher Dr. Peter M. Rothwell, a professor of neurology at the University of Oxford and John Radcliffe Hospital in Oxford.
"Because aspirin prevents the spread of cancers, it could potentially be used as a treatment," he added.
But the research is not conclusive, and did not prove that aspirin combats cancer. So, people should not start popping aspirin in the hopes of thwarting cancer, experts said.
Previously, these investigators showed that a daily dose of aspirin taken over 10 years appeared to prevent some cancers, but the short-term benefits and the benefits for women weren't clear.
Currently, a daily low-dose aspirin is recommended for people who have had a heart attack or stroke to prevent another. "It may well be that taking aspirin to prevent cancer becomes the main reason for taking it," Rothwell said.
Aspirin may work against cancer by inhibiting platelets, which promote clotting and also help cancer cells spread, he said.
The papers were published March 21 in The Lancet and The Lancet Oncology.
In one study, Rothwell's team analyzed data from 51 clinical trials comparing aspirin with no aspirin in preventing heart attacks.
Overall, daily low-dose aspirin reduced the risk of dying from cancer 15 percent. Taking aspirin five years or more reduced the risk 37 percent, and over three years, the risk reduction was about 25 percent for both men and women, the researchers noted.
In addition, aspirin was associated with a 12 percent reduction in deaths from non-cardiovascular causes, they found.
In another study, Rothwell's team looked at the effect of aspirin on slowing the spread of cancer, or metastasis.
Their data came from five clinical trials that also looked at daily low-dose aspirin (75 milligrams or more) and heart attack and stroke prevention. The researchers zeroed in on patients who developed cancer.
Over more than six years of follow-up, low-dose aspirin reduced the risk of distant metastasis by 36 percent, compared with cancer patients receiving a placebo, they found.
Moreover, aspirin reduced the risk of metastasis in solid tumors, such as colon, lung and prostate cancer, by 46 percent and by 18 percent for cancers of the bladder and kidney.
It also reduced the risk of diagnosing a cancer that had already spread by 31 percent. For those who continued to take aspirin after a cancer diagnosis, the risk of metastasis was cut by 69 percent, the researchers calculated.
Aspirin also reduced the risk of dying from cancer by about half. These risk reductions remained after taking into account age and sex, the researchers said.
In a third study, Rothwell's group looked at the effect of aspirin on metastases by analyzing observational studies rather than clinical trials.
These studies revealed a 38 percent reduction in colon cancer, which matched well with the risk reduction seen in clinical trials, they said. There were similar findings for esophageal, gastric, biliary and breast cancer, they added.
While the study is attention-getting, not everyone agrees with the overall conclusions.
Among them is Nancy R. Cook, an associate biostatistician at Brigham and Women's Hospital and Harvard Medical School in Boston and co-author of an accompanying journal editorial. She pointed out that these studies only dealt with trials where aspirin was given daily, whereas two large trials in which aspirin was given every other day found no connection with cancer prevention.
"Aspirin seems to work for people who have had cardiovascular disease. Perhaps in the long-term it will turn out to be protective for cancer, but we need to verify that and get more information," Cook said.
And, aspirin is not benign, Cook said, pointing out risks for bleeding and other gastrointestinal problems.
People should not start taking aspirin hoping to preventing cancer, Cook said. "Most of the studies show that the effect doesn't accrue until after 10 years," she noted.
Eric Jacobs, strategic director of pharmacoepidemiology for the American Cancer Society, said that "this study provides important new evidence that long-term daily aspirin, even at low doses, may lower risk of developing cancer."
However, any decision about treatment should be made on an individual basis in consultation with a doctor, he said.
"Because these results are new," Jacobs added, "it will take time for the broader scientific community to evaluate the data in the context of existing knowledge and to consider whether the clinical guidelines should be changed."
More information
For more on cancer, visit the American Cancer Society.
SOURCES: Peter M. Rothwell, M.D., Ph.D., professor, neurology, University of Oxford and John Radcliffe Hospital, Oxford, U.K.; Nancy R. Cook, Sc.D., associate biostatistician, Brigham and Women's Hospital, Harvard Medical School, Boston; Eric Jacobs, Ph.D., strategic director, pharmacoepidemiology, American Cancer Society; March 21, 2012, The Lancet, March 21, 2012, The Lancet Oncology
23．Blood Pressure Variance Between Arms Points to Heart Risk
Study offers more evidence that measurements from both limbs should become routine
HealthDay News2012年3月20日
Calculating the difference in blood pressure readings taken from the left and right arms might help predict a patient's odds of dying from heart disease, a new study suggests.
Researchers found that people with high blood pressure whose blood pressure varies significantly between each arm are at higher risk of cardiovascular death over 10 years.
The study supports "inter-arm difference as a simple indicator of increased cardiovascular risk," say a team led by Dr. Andrew Gould, of the Peninsula College of Medicine and Dentistry in Plymouth, England.
The new findings echo those of a study published in January in The Lancet. That study, also conducted by researchers at Peninsula College, reviewed data from 28 studies looking at differences between systolic blood pressure [the top number in a reading] between the right and left arms.
The team found that a difference of 15 millimeters of mercury (mm Hg) or more between readings was linked with an increased risk of narrowing or hardening of the arteries supplying the lower limbs, called peripheral vascular disease.
In the new study, Gould and colleagues looked at 230 patients with high blood pressure. They found that, after adjusting for age and gender, there was a 9 percent increased risk of death over the next 10 years for every one mm/Hg difference in blood pressure reading between the arms.
The findings suggest that blood pressure should be routinely measured in both arms for patients undergoing treatment for hypertension, the researchers report March 20 in the online edition of the BMJ.
One expert in the United States agreed with the findings.
"As the recent article points out, blood pressure readings in the right and left arm may differ by a few points," said Dr. Kevin Marzo, chief of cardiology at Winthrop-University Hospital in Mineola, N.Y. "However, a difference of more than 10 points [mm/Hg] could suggest trouble and alert the physician to intensify treatment strategies for preventing a heart attack or stroke. The 'vital' signs should include blood pressure in both arms -- a screening test that adds no cost, little time and potentially so critical to initiating lifesaving treatment.'
For patients found to have different blood pressure readings in their arms, subsequent monitoring should be performed in the arm with the higher reading because doing so would help determine necessary treatment, Dr. Dae Hyun Kim of Harvard Medical School added in an accompanying journal editorial.
Further research is needed to establish the link between different blood pressure readings in the arm and death risk, Kim added.
More information
The American Academy of Family Physicians has more about high blood pressure.
SOURCES: Kevin Marzo, M.D., chief of cardiology, Winthrop-University Hospital, Mineola, N.Y.; British Medical Journal, news release, March 20, 2012
24．Vitamin E Supplements Don't Affect Heart Failure Risk: Study
Large review showed they did not make any difference in healthy women
HealthDay News2012年3月20日
Vitamin E supplements don't appear to affect a healthy woman's overall risk of heart failure one way or the other, researchers report.
"It neither increases nor decreases the risk," said study author Dr. Claudia Chae, a cardiologist at Massachusetts General Hospital.
This latest finding, published in the March 20 issue of Circulation: Heart Failure, differs from previous reports of an increased risk of heart failure with the use of the supplement. However, those studies looked at the effect of the supplements in women who had heart disease or diabetes or who had suffered a heart attack.
The new study is believed to be the first to look at whether vitamin E supplements might help healthy women avoid heart failure.
The new study, Chae said, "adds to a pretty substantial body of data" that does not support the use of supplements for preventing heart disease.
Vitamin E has been suggested as a way to improve heart health due to its antioxidant properties.
For the new study, Chae and her colleagues evaluated nearly 40,000 women enrolled in the Women's Health Study. Each of them took 600 international units of either vitamin E or an inactive placebo every other day. (An intake from food of 22 international units, or about 15 milligrams of vitamin E per day, is the current Institute of Medicine recommendation.)
The researchers followed the women for a decade, on average. During that time, 220 cases of heart failure occurred. The women's intake of vitamin E supplements did not change their risk of developing heart failure. This finding remained true even after the researchers adjusted for factors such as age.
Chae's team then looked at a subgroup that had a type of heart failure known as heart failure with normal ejection fraction. It occurs during the time when the heart is relaxing as it fills with blood.
In this subgroup, the investigators did find that vitamin E supplements reduced the risk of this type of heart failure by 41 percent. However, Chae said people should not make too much of this finding.
It is one observation and involves only a subgroup. "You always have to interpret subgroup analysis with caution," she said.
The study was supported by the U.S. National Heart, Lung, and Blood Institute, the U.S. National Cancer Institute, the Donald W. Reynolds Foundation and the Elizabeth Anne and Karen Barlow Corrigan Women's Heart Health Program at Massachusetts General Hospital.
"This is important research," said Dr. Gregg Fonarow, director of the Ahmanson Cardiomyopathy Center at the University of California, Los Angeles.
The strengths of the research, he said, include the random assigning of the women to take vitamin E supplements or a placebo, and the focus on whether the vitamin supplements prevent the development of heart disease in women who didn't have it at the start.
"Supplementing with vitamin E is not needed," he said, in women trying to prevent heart disease.
Dr. Suzanne Steinbaum, director of women and heart disease at Lenox Hill Hospital in New York City, agreed. "This is another study that [shows] vitamin E supplementation really has no benefit," she said.
"I think the take-home message is that in a healthy population, there is no need or room or benefit for vitamin E supplements," said Steinbaum.
Women who want to ward off heart disease should turn to exercise and other proven strategies, Steinbaum added.
Fonarow and Chae agreed that other strategies are proven. Besides exercise, they recommend:
Keep blood pressure at a healthy level
Keep cholesterol at normal levels
Maintain or get down to a healthy body weight
Don't smoke
More information
To learn more about heart disease prevention among women, visit the American Heart Association.
SOURCES: Claudia Chae, M.D., M.P.H., cardiologist, Massachusetts General Hospital, Boston; Suzanne Steinbaum, D.O., director, women and heart disease, Lenox Hill Hospital, New York City, and national spokeswoman, American Heart Association's Go Red for Women Campaign; Gregg Fonarow, M.D., professor, cardiovascular medicine and science, and director, Ahmanson Cardiomyopathy Center, University of California, Los Angeles; March 20, 2012, Circulation: Heart Failure
25．Stem Cell Therapy Could Boost Kidney Transplant Success: Study
Short-term rejection rates better for recipients than those taking standard drugs, study finds
HealthDay News2012年3月20日
A novel technique that uses a kidney transplant recipient's own stem cells may someday replace or reduce the initial use of anti-rejection medications, new research suggests.
Six months after receiving a kidney transplant, only about 8 percent of people given their own mesenchymal stem cells experienced rejection compared with almost 22 percent of people on the standard anti-rejection drugs, according to the study.
"Mesenchymal stem cells are stem cells that can be differentiated into a variety of cells," explained Dr. Camillo Ricordi, study senior author and director of the Cell Transplant Center and Diabetes Research Institute at the University of Miami Miller School of Medicine.
"If you infuse mesenchymal stem cells at the time of the transplant, you could replace the use of powerful anti-rejection drugs, and maybe replace immunosuppressants altogether," he said. This technique could be used in the transplantation of islet cells (in the pancreas) for people with type 1 diabetes, and for other organ transplants, such as the liver, he added.
The people given their own stem cells also had improved kidney function earlier after transplant, Ricordi said.
Results of the study appear in the March 21 issue of the Journal of the American Medical Association.
One of the biggest remaining hurdles in organ transplantation remains the need for powerful anti-rejection and immune-suppressing medications after the transplant.
"Basically, the way we prevent kidney rejections is by putting you on very powerful anti-rejection drugs and immunosuppressive agents to prevent your cells from attacking the foreign organ," said Dr. Robert Provenzano, chair of the department of nephrology, hypertension and transplantation at St. John Providence Health System in Detroit. "But, the current standard has some problems, like an increased risk of infections and the possibility of creating a cancer."
The body's immune system sends out surveillance cells to protect the body against foreign invaders, such as a bacteria, virus or, in this case, a new organ, Provenzano said. The current method of preventing these cells from attacking the new organ is essentially to destroy the surveillance cells. But mesenchymal cells can naturally suppress those surveillance cells so they don't attack, he said.
To see if this suppression would be enough to prevent rejection, Ricordi and his colleagues, including researchers from Xiamen University in China, recruited 159 people with serious kidney disease who were on dialysis. They ranged in age from 18 to 61.
The study participants all had medically well-matched relatives willing to donate a kidney for transplant.
Each was randomly assigned to receive one of three treatments after transplant. One group got standard treatment with anti-rejection medication (induction therapy) and immune-suppressing medication known as calcineurin inhibitors (CNIs). Another group was infused with their own stem cells and the standard dose of CNIs, while the final group received stem cells plus a lower dose of CNIs (80 percent of the standard dose).
Survival rates for the patients and their new kidney were similar for all three groups at 13 to 30 months, the study found.
But before that, at six months, nearly 21.6 percent of those on standard therapy experienced rejection, compared with 7.5 percent of the stem cell plus standard CNIs, and 7.7 percent in the stem cell plus low-dose CNIs.
Both groups who received stem cells recovered kidney function faster than those on standard therapy. And at one year, the researchers found that the risk of opportunistic infections was reduced by nearly 60 percent in those who got the stem cell treatment.
Provenzano expressed enthusiasm for the new procedure. "I see this as the continued evolution of transplant medicine. It's very exciting to be able to use your own natural cells instead of more toxic medications," he said. He added that more studies are needed to confirm these findings and study long-term effects, but said "the data here appears promising."
Some experts are less impressed. "This is a novel technique, but I don't think it would be regarded as a significant step forward. It was only significant at six months," said Dr. Glyn Morgan, the associate director of transplantation at NYU Langone Medical Center in New York City. And, he added, "It's only a change in the induction protocol. Primary immunosuppressant agents are still used long term."
Other researchers have also been testing the use of stem cells in transplants. The March 7 issue of Science Translational Medicine reported on an attempt to transfer stem cells from the donor to the transplant recipient before transplant, in an attempt to create a hybrid immune system that would accept the new organ. Five of eight patients studied haven't needed medications to suppress their immune systems, according to the study.
Ricordi said perhaps a combination of stem cell therapies might lead to even more effective immune suppression.
More information
Learn more about the immune-suppressing medications used after a kidney transplant from the National Kidney Foundation.
SOURCES: Camillo Ricordi, M.D., director, Diabetes Research Institute, and chief, division of cellular transplantation, University of Miami Miller School of Medicine; Glyn Morgan, M.D., associate director of transplantation, NYU Langone Medical Center, and associate professor, NYU School of Medicine, New York City; Robert Provenzano, M.D., chair, department of nephrology, hypertension and transplantation, St. John Providence Health System, Detroit; March 21, 2012, Journal of the American Medical Association
26．Adrenaline Therapy for Cardiac Arrest Linked to Worse Outcomes
In short-term, drug still helps restore the pulse, study found
HealthDay News2012年3月20日
The decades-old practice of treating cardiac arrest patients with epinephrine -- adrenaline -- might do more harm than good in the long run, suggests a new analysis of hundreds of thousands of cases.
Japanese researchers found that cardiac arrest patients given epinephrine were more likely to survive one month, compared with those who didn't get the treatment. But when the investigators adjusted their figures statistically so they wouldn't be thrown off by various factors, the patients who got epinephrine actually became less likely to survive a month.
And among those given epinephrine who did survive, only one-quarter of them were in good shape neurologically a month later, the study authors noted.
On the other hand, the patients who received the drug were more likely to have their pulses restored before they got to the hospital, according to the report published in the March 21 issue of the Journal of the American Medical Association.
Dr. Clifton Callaway, an executive vice chair of emergency medicine at the University of Pittsburgh who wrote an accompanying journal editorial, said the new findings raise questions about the routine use of the drug.
"We need to figure out why those patients aren't doing well," Callaway said. "It improves that likelihood that we'll get the heartbeat back, but it looks like we're paying a price."
Cardiac arrest occurs when the heart fails to beat properly. It's not the same as a heart attack, although a heart attack can lead to cardiac arrest.
Physicians and paramedics often use epinephrine in conjunction with cardioversion -- the shocking of the heart with electricity -- to restore the heart to its normal rhythm in patients with cardiac arrest.
Although the drug was once given directly to the heart through a long needle, that doesn't happen anymore, Callaway said. The new study examined its use as an intravenous treatment.
The study looked at nearly 420,000 cases of cardiac arrest that occurred in Japan between 2005 and 2008 in adults. The patients were all treated by emergency personnel and taken to hospitals.
It was fairly uncommon for patients to receive epinephrine during the time period. For some of that time, emergency medical personnel who weren't doctors couldn't legally administer it in Japan.
When epinephrine was given to patients, the unadjusted results showed that 5.4 percent were still alive a month later, compared with 4.7 percent of those who didn't get the treatment. This isn't unusual, as cardiac arrest patients rarely survive.
Of those who did survive and had received epinephrine, only 25 percent did well neurologically. That's substantially lower than in patients who didn't receive epinephrine in other studies, the researchers wrote.
"This finding implies that epinephrine administration might save the heart but not the brain," study lead author Dr. Akihito Hagihara, a professor in the department of health services, management and policy at Kyushu University Graduate School of Medicine in Fukuoka City, and colleagues wrote.
Previous research has linked epinephrine to irregular heartbeats, disruptions in the functioning of the heart and disrupted circulation in the brain, Hagihara pointed out. "Negative effects might be due to these," he said.
Hagihara suggested that it's not time to abandon epinephrine entirely because the study findings still need to be verified.
While the study found an association between epinephrine for cardiac arrest and poor survival and neurological outcomes, it did not prove a cause-and-effect relationship.
More information
For more about cardiac arrest, visit the U.S. National Library of Medicine.
SOURCES: Clifton W. Callaway, M.D., executive vice chair, department of emergency medicine, University of Pittsburgh; Akihito Hagihara, M.P.H., professor, department of health services, management and policy, Kyushu University Graduate School of Medicine, Fukuoka City, Japan; March 21, 2012, Journal of the American Medical Association
27．Electroconvulsive therapy: Aberdeen team says it 'turns down overactive connection'
BBC News2012年3月19日
Electroconvulsive therapy for the severely depressed works by "turning down" an overactive connection between areas of the brain, Aberdeen researchers have claimed.
ECT - which involves placing electrodes on the temples and delivering a small electrical current - has been used by psychiatrists since the 1930s.
The aim is to shock the brain and to restore its natural chemical balance.
The University of Aberdeen team hopes the findings can help treatment.
In a paper published in the journal, Proceedings of the National Academy of Sciences (PNAS), the researchers have said that the treatment appears to turn down an overactive connection between areas of the brain that control mood and the parts responsible for thinking and concentrating.
This, they argue, stops the impact that depression has on the ability to enjoy life.
The study involved using MRI scans of the brains of nine severely depressed patients before and after ECT.
Prof Ian Reid, who led the research, said: "ECT is a controversial treatment, and one prominent criticism has been that it is not understood how it works and what it does to the brain.
"However we believe we've solved a 70-year-old therapeutic riddle because our study reveals that ECT affects the way different parts of the brain involved in depression connect with one another.
"For all the debate surrounding ECT, it is one of the most effective treatments, not just in psychiatry, but in the whole of medicine, because 75% to 85% of patients recover from the symptoms."
He added: "Over the last couple of years there has been an emerging new perspective on how depression affects the brain.
"This theory has suggested a 'hyperconnection' between the areas of the brain involved in emotional processing and mood change and the parts of the brain involved in thinking and concentrating.
"Our key finding is that if you compare the connections in the brain before and after ECT, ECT reduces the connection strength between these same areas - it reduces this hyperconnectivity.
"For the first time we can point to something that ECT does in the brain that makes sense in the context of what we think is wrong in people who are depressed."
The researchers now hope to continue monitoring the patients to see if the depression and hyperconnectivity returns.
'Make sense'
Prof Reid said: "If we understand more about how ECT works, we will be in a better position to replace it with something less invasive and more acceptable.
"At the moment only about 40% of people with depression get better with treatment from their GP.
"Our findings may lead to new drug targets which match the effectiveness of ECT without an impact on memory."
Prof David Nutt, of Imperial College London, said: "These findings make a lot of sense.
"Indeed, the disabling of connections between different areas of the brain is what I would have predicted from the depression literature.
"This is why my research group is progressing psilocybin - which also disrupts this network, as we showed in PNAS recently - as a treatment for depression."
28．Study Explains How Shock Therapy Might Ease Severe Depression
Treatment appears to reduce connections in a part of the brain involved in thought and socializing
HealthDay News2012年3月19日
A small new study gives insight into how electroshock therapy, an effective yet poorly understood treatment for severe depression, affects the brains of depressed people.
Researchers used functional MRI scans to look at brain activity in nine adults with severe depression before and after electroshock therapy. The investigators found that electroshock, or electroconvulsive therapy (ECT), dampens the connections between different areas of the brain in depressed people.
"With our study we were able to confirm that there is hyperconnectivity [in depression], and in addition we could show that treatment removes it," said study co-author Christian Schwarzbauer, a professor of neuroimaging at the University of Aberdeen in Scotland.
Although it may seem counterintuitive that people with severe depression, who are often also lethargic, would have brains on overdrive, one explanation could be that they have too much internal brain activity and cannot deal as well with external stimulation, Schwarzbauer said.
This study could point to ways to improve electroshock therapy's effectiveness and safety, he added. In its 76-year history, the treatment has met with opposition from doctors because of concerns of its side effects, such as memory loss.
Electroshock therapy is typically only used for patients who have not responded to antidepressants or other types of treatment and are at risk of hurting themselves or others.
"I think the fact that now there's more of an explanation, I think that's reassuring to the clinician as well as the patient," said Jennifer Perrin, who is a research fellow at the University of Aberdeen and lead author of the study published online March 19 in the Proceedings of the National Academy of Sciences.
For the study, nine severely depressed participants underwent functional MRI scans of their whole brain before and after a series of electroshock therapy. They received the treatment twice a week until their symptoms, including sadness and fatigue, subsided.
The participants had not responded to antidepressant drugs before the study or received electroshock therapy in the past six months, although four of the patients were taking antipsychotic medications.
The researchers zeroed in on an area in the front of the brain called the dorsolateral prefrontal cortex. It had fewer and less intense connections with a number of other areas of the brain following electroshock therapy, the scans showed.
This particular part of the brain is involved in cognition [thought processes] and social behavior and has been implicated in depression, so this finding is not surprising, said Tony Tang, an adjunct professor of psychology at Northwestern University. What is surprising, he said, is that none of the many other brain areas that have been associated with depression were found to have cut-off lines of communication following electroshock therapy.
"ECT is a rather invasive, drastic procedure and you see a lot of changes in patients, so we would probably speculate that there would be some sort of widespread brain connectivity changes," Tang said. This study "found it to be localized, and I found that to be rather amazing."
During electroshock treatment, clinicians place electrodes on the scalp and, while the patient is under anesthesia, deliver enough electric current to induce a seizure. The therapy is more effective when electrodes are on both sides of the head, as opposed to just one, but unfortunately this also carries greater risk of side effects.
Having electrodes on both sides of the head may be more effective because it triggers a more widespread seizure, but the current findings suggest another possibility, Tang said: When clinicians put electrodes just on one side of the scalp, they usually put them over the right half of the brain because it is less dominant (for right-handed people). However, according to this study, the dorsolateral prefrontal cortex, in the left side of the brain, could be the crucial area to target.
"Most localized forms of stimulation we've tried so far don't work as well [as having electrodes on both sides], but this type of study could potentially point to the right direction," Tang said.
Looking at brain connections in people with severe depression could help clinicians predict who will benefit from electroshock therapy as well as who will relapse after treatment, Schwarzbauer suggested. Between about 60 percent and 80 percent of people become depressed again, usually within six months of the treatment.
Beyond depression, functional MRI of the entire brain could offer insights into other conditions that could be related to changes in brain networks, including autism, schizophrenia and dementia, Schwarzbauer said.
More information
The U.S. National Institute of Mental Health has more on electroshock therapy.
SOURCES: Christian Schwarzbauer, Ph.D., chair, neuroimaging, University of Aberdeen, Aberdeen, Scotland; Jennifer Perrin, Ph.D., research fellow, University of Aberdeen, Scotland; Tony Tang, Ph.D., adjunct professor, psychology, Weinberg College of Arts & Sciences, Northwestern University, Chicago; March 19, 2012, Proceedings of the National Academy of Sciences, online
29．Less Invasive Hernia Procedure Easier on Patients: Study
Less pain and faster recovery, but expert notes older approach sometimes still best
HealthDay News2012年3月19日
New research finds that a minimally invasive surgical procedure to treat hernias results in less chronic pain and a faster recovery when compared to a traditional approach.
One expert, however, said the older strategy may still be the best option in some cases.
"It's not one-size-fits-all," said Dr. L. Michael Brunt, a professor at Washington University in St. Louis. "One repair isn't appropriate for all circumstances."
Hernias occur when part of an internal organ, such as the intestines, bulges out through muscle. At issue are the surgical approaches that physicians use when a patient suffers from a hernia in the groin.
The procedures are designed to reduce the bulge of the hernia and make a patch so it doesn't protrude again. "It's as if you had a leak in a tire that's ballooned out," Brunt said. "You'll patch it to prevent it from continuing to protrude."
The study, led by researchers at Erasmus Medical Center in Rotterdam, the Netherlands, examined two procedures.
One procedure, known as total extraperitoneal inguinal hernioplasty, is performed under a general anesthetic and uses a laparoscopic approach through a small opening. It was developed in the 1990s, Brunt said.
The other approach is older and is performed through a 2- to 2.5-inch incision in the groin, Brunt said. It can be done under local anesthesia. The study authors didn't examine a third approach, known as "patch and plug," he said.
In the study, researchers randomly assigned 660 hernia patients to one of the two surgical procedures. Almost all the patients were men, and their average age was around 55.
The researchers followed up with 75 percent of the patients after an average period of five years.
Hernias recurred in 5 percent of laparoscopic and 8 percent of the traditional-procedure patients. Recurrences decreased to 0.5 percent and 4 percent, respectively, if the procedures were performed by experienced surgeons.
After five years, 28 percent of those who had the traditional procedure reported chronic pain, compared to 15 percent of the laparoscopic group.
The study "confirms what a lot of surgeons who do both procedures know already," Brunt said. "There's less pain and a bit of a faster recovery from the laparoscopic procedure."
Still, "the vast majority of patients do well, regardless of the approach," he said.
Why use the traditional approach if the laparoscopic technique is better in some ways? The traditional approach may be appropriate when it's too risky to place patients under general anesthesia, Brunt said, such as in elderly patients and those with multiple health problems.
Brunt said the costs of the two procedures are comparable, although the laparoscopic procedure may cost more.
The findings appear in the March issue of the Archives of Surgery.
More information
For more about hernias, try the U.S. National Library of Medicine.
SOURCES: L. Michael Brunt, M.D., professor, surgery, Washington University School of Medicine, St. Louis; March 2012 Archives of Surgery
30．New Type 2 Diabetes Drug Helps Lower Blood Sugar: Study
But, FDA wants questions about the drug's long-term safety answered before approval
HealthDay News2012年3月19日
A new type of medication for type 2 diabetes helps to lower blood sugar levels when used in concert with insulin and other diabetes drugs, new research suggests.
The medicine is called dapagliflozin, and average blood sugar levels were lower in those taking the drug compared to those taking a placebo; both groups in the trial also took insulin and other diabetes medications. Daily insulin doses went down for those on the drug, and body weight dropped slightly.
"This study looked at the effects of dapagliflozin treatment in people with type 2 diabetes with high blood sugars despite insulin treatment, and found it was effective at reducing blood sugar, body weight and blood pressure," said study author Dr. John Wilding, head of the department of obesity and endocrinology at the University Hospital Aintree in Liverpool, England.
"Possible disadvantages include a slightly higher risk of urine infections and genital fungal infections, although most of these responded well to standard treatment," he added.
Results of the study are published in the March 20 issue of the Annals of Internal Medicine. The study was funded by AstraZeneca and Bristol-Meyers Squibb, two pharmaceutical companies who are collaborating in the development of dapagliflozin.
Type 2 diabetes affects the way your body metabolizes sugar. In type 2 diabetes, the body either doesn't use the hormone insulin effectively or it doesn't make enough insulin, according to the U.S. National Library of Medicine. Insulin allows the body's cells to convert sugar from food into fuel. If it isn't used well or there's not enough insulin, blood sugar levels will rise. High blood sugar levels can cause a number of serious health consequences, including damage to the eyes, kidneys and blood vessels.
In some cases, type 2 diabetes can be controlled with lifestyle changes, such as losing weight and exercising regularly. However, most people need medications to control their blood sugar levels, and many people need a combination of medications to lower their blood sugar.
Dapagliflozin is from a new class of type 2 diabetes medications that work by blocking the ability of the kidneys to hold sugar. This causes the kidneys to release sugar as waste in the urine.
Numerous clinical trials have found dapagliflozin to be effective at lowering blood sugar levels. Despite this beneficial effect, the U.S. Food and Drug Administration recently decided not to approve dapagliflozin until more information is available about its possible long-term side effects. The most significant concern cited by the FDA was a potential increase in the rates of bladder and breast cancer in people taking the drug.
Although the current trial wasn't long enough to look for longer-term outcomes, such as cancer, Wilding said that the slight increase in bladder and breast cancer was likely a chance finding. But, he said, because there is concern, it's important to continue surveillance for these cancers in future trials.
The current study was designed to see how the drug would work in combination with insulin and other type 2 diabetes medications.
The researchers enrolled just over 800 people with type 2 diabetes who were already taking insulin to control their blood sugar levels. In addition, the study volunteers could be taking up to two more blood sugar-lowering medications.
Study participants were randomly assigned to one of four treatment groups. They received either a placebo, or one of three doses of dapagliflozin (2.5, 5 or 10 milligrams) daily.
After 24 weeks of treatment, people in the dapagliflozin group lowered their average hemoglobin A1C level between 0.79 percent to 0.96 percent compared with a 0.39 percent reduction in those on placebo. Hemoglobin A1C is about a three-month average blood sugar level. People with diabetes are advised to keep their levels below 7 percent.
Insulin use also dropped for people taking the medication, suggesting more effective blood sugar control. And, body weight decreased between 2 pounds and 3.5 pounds for those taking the medication. Weight increased by almost 1 pound for those on placebo, according to the study.
In addition, the researchers found that both systolic and diastolic blood pressure levels went down more for those on the drug compared to those on placebo.
"In this study, dapagliflozin seemed to improve glucose control and lower the need for insulin, as well as cause some weight loss," said Dr. Sue Kirkman, senior vice president of medical affairs and community information of the American Diabetes Association.
"This is an interesting study on a new medication that's under development. It has a novel mechanism of action, but there have been some ongoing concerns about the safety of this class of medications, and none has been approved by the FDA yet," she noted.
More information
Learn more about type 2 diabetes and currently approved treatments from the American Diabetes Association.
SOURCES: John Wilding, D.M., professor, medicine, honorary consulting physician and head, department of obesity and endocrinology, Institute of Aging and Chronic Disease, Clinical Sciences Centre, University Hospital Aintree, Liverpool, England; Sue Kirkman, M.D., senior vice president, medical affairs and community information, American Diabetes Association; March 20, 2012, Annals of Internal Medicine
31．Antioxidants May Not Help Alzheimer's Patients
Vitamin cocktail might even speed up mental decline, researchers say
HealthDay News2012年3月19日
Researchers have suggested that antioxidants might help thwart Alzheimer's disease, but a new study finds that a "cocktail" of vitamins E, vitamin C and alpha-lipoic acid has no effect on certain indicators of the brain disorder.
The supplements may even have hastened mental decline, the researchers said.
"The benefit on oxidative stress in the brain was small and is of unclear significance," said lead researcher Dr. Douglas Galasko, a professor in residence in the department of neurosciences at the University of California, San Diego.
"Patients did not show cognitive improvement in this short-term study; in fact, there was a slight worsening on one test of cognition in patients who received the antioxidant combination," Galasko said.
Aging causes oxidative damage in the brain, which is extensive in people with Alzheimer's disease. Clinical trials looking at whether a diet rich in antioxidants could reduce that risk have had mixed results, the researchers said.
This study does not support using any of these antioxidants once a diagnosis is made of established Alzheimer's disease, Galasko said. "If antioxidants continue to be tested against Alzheimer's disease, newer approaches or drugs may be needed," he said.
This study, published in the March 19 online edition of the Archives of Neurology, does not address whether taking antioxidants could help to prevent Alzheimer's disease, he noted. Alzheimer's disease is the most common form of dementia among older people.
For the study, Galasko's team gave antioxidant supplements to 78 patients with Alzheimer's disease who were part of a study funded by the U.S. National Institute on Aging. The patients were placed into three groups. One group received daily doses of vitamin E, vitamin C and alpha-lipoic acid. A second group was given coenzyme Q (a compound made naturally in the body to protect cells from damage) three times a day. The third group received a placebo. After 16 weeks, 66 patients had their cerebrospinal fluid analyzed.
Among the three groups, the researchers found no difference in markers related to Alzheimer's disease in the cerebrospinal fluid. These markers included the amyloid-beta protein and the proteins tau and P-tau.
Galasko's group did see lower levels of one marker called F2-isoprostane, which could indicate a reduction in oxidative stress in the brain. However, the use of vitamins might have increased the pace of the disease, causing faster decline in mental ability, they cautioned.
Greg Cole, associate director of the Alzheimer's Disease Research Center at the University of California, Los Angeles David Geffen School of Medicine, said that vitamin E alone has shown some limited benefits in Alzheimer patients, but with no evidence that it really works to reduce oxidative damage, and that alpha lipoate -- a form of alpha-lipoic acid -- alone has also had some reported benefits, he said.
"Unfortunately, these researchers found no impact on pathological protein levels, and in their small group of patients, their cognitive function actually declined more than in the placebo group," Cole noted.
The increased cognitive decline might be due to random variation, he said, "or it may be a surprising but real adverse effect from something as seemingly innocuous as an antioxidant cocktail."
His research group has seen similar adverse effects from some, but not all, antioxidant mixes, he said.
"This should be a caution to the supplement manufacturers who typically sell products throwing in some mix of what seems like a great group of sensible antioxidants," he added. "Everyone assumes that they will work well together and are good for you, but they don't test them."
More information
For more information on Alzheimer's disease, visit the Alzheimer's Association.
SOURCES: Douglas R. Galasko, M.D., professor in residence, Department of Neurosciences, University of California, San Diego; Greg M. Cole, Ph.D., neuroscientist, Greater Los Angeles VA Healthcare System, and associate director, Alzheimer's Disease Research Center, University of California, Los Angeles, David Geffen School of Medicine; March 19, 2012, Archives of Neurology, online
32．Lightheadedness Upon Standing Could Signal Heart Risk
Those with 'orthostatic hypotension' more likely to develop heart failure, study suggests
HealthDay News2012年3月19日
If your blood pressure drops suddenly when you stand up, leaving you feeling lightheaded or woozy, you may be at greater risk for developing heart failure, a new study suggests.
This condition is known as orthostatic hypotension. According to the study, people with orthostatic hypotension were 54 percent more likely to develop heart failure than their counterparts who did not develop low blood pressure upon standing. This risk was reduced to 34 percent when the researchers teased out those who also had high blood pressure.
"Multiple risk factors can increase a person's risk for developing heart failure, including high blood pressure, coronary heart disease and diabetes," explained study author Dr. Christine DeLong Jones, a preventive medicine resident at the University of North Carolina at Chapel Hill. "Orthostatic hypotension may also increase this risk."
Heart failure occurs when the heart can no longer pump strongly enough for blood to the reach the rest of the body. About 5.7 million people in the United States have heart failure, and about 300,000 people die from it each year, according to the U.S. National Heart, Lung and Blood Institute.
Exactly how orthostatic hypotension could lead to heart failure is not fully understood. "We speculate that orthostatic hypotension and high blood pressure may contribute to the risk of heart failure through a similar pathway, such as through high blood pressure that happens primarily when a person is laying down," she added.
For the new study, researchers looked at more than 12,000 people between the ages of 45 and 64 from four U.S. counties. Close to 11 percent of people who developed heart failure during about 17.5 years of follow-up had orthostatic hypotension at the start of the study, compared with only 4 percent of those who did not go on to develop heart failure. This link was most pronounced among people aged 45 to 55, according to the findings, published March 19 in Hypertension.
To test for orthostatic hypotension, your doctor will measure your blood pressure while lying down and shortly after standing up. Orthostatic hypotension is defined as a drop of 20 mm Hg or more in systolic (the top number) blood pressure or a decrease of 10 mm Hg or more in diastolic (bottom number) blood pressure upon standing.
Some people with orthostatic hypotension might not have symptoms and may not require treatment. Others may experience dizziness, and others may even pass out, Jones said. "If one passes out or has severe dizziness, they should see a provider urgently."
People with orthostatic hypotension who also have high blood pressure should take steps to control blood pressure, and make sure their heart is healthy, she said.
The study authors speculated that orthostatic hypotension might be an indicator of early atherosclerosis -- a buildup of plaque in the arteries -- brought on by high blood pressure.
However, the study does not show that orthostatic hypotension causes heart failure, merely an association between the two.
Dr. Robert Myerburg, a professor of cardiology at the University of Miami Miller School of Medicine, said it is way too premature to say that orthostatic hypotension is a risk factor for heart failure based on this study.
"Orthostatic hypotension can cause unpleasant symptoms and if they lead to loss of consciousness or near loss of consciousness, it can lead to accidents, but this is not something that will lead to cardiac arrest," he said. His advice is to drink plenty of fluid if you have low blood pressure upon standing. "If it doesn't bother you or cause any significant symptoms, you don't have to treat it," he said.
Dr. Stephen Green, chief of cardiology at North Shore University Hospital in Manhasset, N.Y., agreed. "If you get lightheaded, see your doctor and they should see if you have orthostatic blood pressure, which is a common source of lightheadedness or dizziness when you change positions," he said.
"It doesn't mean you will die of heart failure if you have it, but over time, we can keep an eye on any signs or symptoms for heart failure," Green added.
Dr. Tara Narula, a cardiologist at Lenox Hill Hospital in New York City, said that anything that helps diagnose heart failure earlier could be beneficial. "This is an interesting paper, and if orthostatic hypotension proves to be a cause or leads to heart failure in future studies, we could possible identify heart failure earlier than we can now."
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Learn more about heart failure and how to treat it at the U.S. National Institutes of Health.
SOURCES: Robert Myerburg, M.D., professor, cardiology, University of Miami Miller School of Medicine; Christine DeLong Jones, M.D., M.S., preventive medicine resident, University of North Carolina, Chapel Hill; Stephen Green, M.D., chief, cardiology, North Shore University Hospital, Manhasset, N.Y.; Tara Narula, M.D., cardiologist, Lenox Hill Hospital, New York City; March 19, 2012, Hypertension
33．Could Statins Help Prevent Pneumonia?
Study suggests possible modest effect, but drugs shouldn't be taken for this use, experts say
HealthDay News2012年3月19日
Statin drugs, which are used to lower cholesterol, might reduce a bit the risk of developing pneumonia, a new study suggests.
Researchers analyzed data from a large international study that looked at the efficacy of rosuvastatin (Crestor) in preventing heart disease. The trial included almost 18,000 adults aged 50 or older who had no history of heart disease or diabetes. Participants were randomly selected to receive Crestor or an inactive placebo.
"These data from a major randomized trial support the hypothesis that statin treatment may be associated with a modest protective effect against some infections," said lead researcher Dr. Victor Novack, head of the Clinical Research Center at Soroka University Medical Center in Israel.
"We consider this analysis to be an additional step toward a definite trial that will specifically investigate the statin effect on infection," he said.
The researchers also found a decrease in some other types of infections such as soft tissue infections, gynecologic infections and fungal infections, Novack said.
In the past, statins such as Lipitor and others have been touted by some researchers for protecting brain function and lowering the risk for multiple sclerosis. However, they have also been linked to memory loss, depression and an increased risk for developing diabetes.
The new study was published March 19 in the CMAJ (Canadian Medical Association Journal).
Novack's group found that during roughly two years of follow-up, 214 of those taking the statin developed pneumonia, compared with 257 of those receiving the placebo.
While the study uncovered an association between statin use and a decrease in pneumonia, it did not prove a cause-and-effect relationship.
One problem with the finding may be that people taking statins take better care of themselves, the so-called "healthy user effect."
However, Novack discounts this explanation. "The randomized nature of our trial of more than 17,000 men and women -- study participants were not aware whether they are treated with statin or placebo -- excludes this possibility," he said.
"The effect observed in our trial is modest as compared to the observational studies, but appears to be robust," he added. "These results can be used as a basis for the further investigations."
Dr. Len Horovitz, a pulmonary specialist at Lenox Hill Hospital in New York City, said that "this study shows a very modest, maybe minimal decrease in pneumonia in people who use statins. It's hard to say this is significant."
Horovitz added, "I don't think you would start somebody on statins just because it might reduce their possibility of pneumonia. You would give them a vaccine against pneumococcal pneumonia. But you don't put them on a statin if you want to reduce pneumonia."
And Horovitz noted, the study doesn't take into account whether or not any of the participants had been vaccinated, which could throw the figures off.
"If somebody is on a statin and they have a slightly less chance of getting pneumonia that's great, but it wouldn't be a reason to initiate statins," he stressed.
Another expert, Dr. David Friedman, a cardiologist at North Shore-LIJ Health System in New Hyde Park, N.Y., commented that "there has been some thought that statins act as an anti-inflammatory above and beyond cholesterol lowering."
However, statins aren't benign -- they do have some side effects. "So it's premature for anyone to start taking statins to prevent pneumonia," Friedman said.
Two study co-authors have received consultation fees and funding from AstraZeneca, the makers of Crestor.
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For more about statins, visit the U.S. National Library of Medicine.
SOURCES: Victor Novack, M.D., Ph.D., head, Clinical Research Center, Soroka University Medical Center, Israel; Len Horovitz, M.D., pulmonary specialist, Lenox Hill Hospital, New York City; David A. Friedman, M.D., cardiologist, North Shore-LIJ Health System, New Hyde Park, N.Y.; March 19, 2012, CMAJ (Canadian Medical Association Journal), online
35． プレスリリース
1) Avian influenza – situation in Egypt – update
3) 大豆イソフラボンが、メラニン生成に関わる酵素「DCT」を抑制し、美白に有効であることを明らかにしました
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